フランチャイズは種類がたくさんあるので、どのフランチャイズを選べば良いか、わからない方も多いのではないでしょうか。

この記事では、フランチャイズの選び方をはじめ、以下の内容を解説していきます。

フランチャイズ選びで迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

後悔しないフランチャイズの選び方3つのポイント

後悔しないフランチャイズの選び方は次の3つです。

• フランチャイズ本部の業種は将来を考えて選ぶ
• ロイヤリティや加盟金などの金額を把握する
• 本部から受けられるサポート内容を確認する

フランチャイズには多くの業種や業態、チェーンがあり、どのフランチャイズ本部（フランチャイザー）を選ぶかによって未来が変わってきます。

ここでは、3つのポイントを1つずつ解説します。

1.フランチャイズ本部の業種は将来を考えて選ぶ

まずは、フランチャイズ本部の業種について、しっかりと検討することが必要です。

近年、フランチャイズに参入する企業は増加傾向。

加盟先が増えることで選択肢も多くなりますが、一方でどの業界・どのチェーンを選ぶか迷いやすくなります。

• 将来どのような事業を運営していきたいのか
• ずっとフランチャイズ加盟店としてやっていくのか

この2つを意識するだけでも、フランチャイズの加盟先選びでの後悔は少なくなるでしょう。

フランチャイズ加盟店として長期間に渡って同じ店舗を運営していくのであれば、自分がやりたい業種や参入してみたい人気チェーンを選ぶのも選択肢の1つ。

一方で、「将来自分で事業を運営したい」と考えているならば、フランチャイズ展開は向かない可能性があります。

なぜなら、フランチャイズ契約には「競業避止義務」があるためです。

たとえば将来飲食店を経営するために、飲食店のフランチャイズを経験しようと考えていても、フランチャイズ契約を解除した後はしばらく独立開業できない場合があります。

フランチャイズ本部を選ぶ際は、実際に経営したい業種から少しズラした業種や、既に事業を営んでいる方であれば、本業との相乗効果を生むような業種を選ぶと良いでしょう。

2.ロイヤリティや加盟後の資金などの金額を把握する

ロイヤリティ（手数料）の金額は本部によって変動しますが、固定で支払う形態や売上の◯%となっている本部が多く見られます。

フランチャイズを検討している方の中には、「ロイヤリティが少なく済むに越したことはない」と考える人もいるかもしれません。

ここで注意したいのは、ロイヤリティが安いからといって良いわけではないこと。

なぜならロイヤリティが安いフランチャイズだと、提供されるノウハウや使用できるブランドを制限される可能性があるためです。

とはいえ、支払うロイヤリティは、事業運営にとって大きな支出であることに変わりはありません。

そのため、「支払うロイヤリティと、フランチャイズ本部のサポートが釣り合っているか」という点にも着目して検討することをおすすめします。

フランチャイズのロイヤリティの相場について知りたい方は、「フランチャイズのロイヤリティとは？業界の相場や金額を決める3つの方法」もチェックしてみてください。

初期費用やランニングコストも調べよう

また、初期費用や運営開始後にかかる資金について調べておくことも大切です。

店舗の内装などにかかる工事費用を負担してくれる本部もあれば、自費でまかなう契約になっていることもあります。

「ロイヤリティや初期費用」「加入後に必要になる資金」「解約金の設定」などは、フランチャイズ本部によって異なるため、事前に複数の本部を比較しておくと安心です。

3.本部から受けられるサポート内容を確認する

ロイヤリティや加盟後に必要となる資金などと同様に、フランチャイズ本部によってサポート体制の内容も違ってきます。

最新の情報やノウハウの提供などで、加盟店をサポートすることが本部の役割。

自分の苦手とする分野や、手が回らないところを助けてもらえるフランチャイズを選ぶといいでしょう。

たとえば、訪問販売のフランチャイズを選んだものの、営業経験がなくて不安な場合には、訪問営業に同行してもらえるサポートがある本部を選ぶと安心です。

加盟店を管理するシステムの構築が間に合わず、多くの加盟店を抱えながらもサポートが行き届かない状況に陥っているフランチャイザーもあります。

本部ごとに、どの程度の手助けを期待できるのか確認しておきましょう。

さらに、サポートに対して費用がかからないかどうかもチェックしておきたい点。

開店前の費用が自費になるフランチャイズ本部があるのと同じように、研修費用を加盟店側で負担する設定になっていることがあるためです。

サポートが有料だと加入後に知って困らないように、契約書などをきちんと読んでおきましょう。

以下の記事では、フランチャイズのサポート内容について解説していますので、併せてご覧ください。

フランチャイズ契約締結・開業までの7STEP

フランチャイズへの参入を現実的に考え始めたら、次の7STEPで契約締結・開業まで進みます。

要所要所で確認すべき点もあり、途中で参入を検討し直すことも可能です。

どのような点に注意すべきなのか、どう進めていけばいいのかを一つずつ見ていきましょう。

1.自分の参入する業界を明確にする｜未来を見据えて決定を

まずは、自分の参入する業界を明確にすることから始めましょう。

将来どのような事業をしたいのかによって、フランチャイズに加入する業界や業種、チェーンは変わってきます。

たとえば、飲食店の開店を夢見て、学習塾のフランチャイズに参入することは遠回りであり、手に入るノウハウも飲食店経営では活用しにくい可能性が高いです。

自分は何をやりたいのか、どのような事業を目指していくのか、これまでにやってきたことを棚卸ししながら自己分析してみましょう。

また、競業避止義務に注意しながら、将来進みたい道をしっかりと見据えて選択してください。

2.どのような本部があるのか知る

どの業界・業種に参入するかを決定したら、次にどのようなフランチャイズ本部があるのかを具体的に調べていきましょう。

加盟店を募集している本部を調べるには、いくつか方法があります。

• 資料請求
• 事業説明会
• フランチャイズ本部のサイト

フランチャイズ本部やフランチャイズ加盟店を実際に訪れて、サービス内容を確認したり、話を聞きたいと思ったりするかもしれません。

しかし直接フランチャイズ加盟店に訪問する際は、中立的な意見をもらえない可能性があるので注意が必要です。

万が一、検討中にもかかわらず契約の強要されたり、金銭の支払いを迫られたりした場合には、断る意思をしっかり持ちましょう。

3.フランチャイザーの候補を比較・検討する

参入したいフランチャイズ本部が具体的にピックアップできたら、候補先を比較・検討していきます。

複数のフランチャイザーを比較する場合には、以下のような内容にも目を向けましょう。

• どこまでサポートをしてもらえるのか
• 将来性のあるサービス・業界なのか
• 収益はどのくらいを見込めるのか
• 必要になる資金が妥当かどうか
• ロイヤリティの金額が適当かどうか

フランチャイズとはいえ、経営者になることに変わりありません。

できるだけ優良な事業運営ができるかどうかの確認は必須です。

万が一、不当な制限が設けられていたり、無理な条件が設定されていたとしても、契約書を交わした後では異議は認められないことがほとんど。

フランチャイズに加入してから後悔しないよう、契約書にサインする前に条件をしっかりと確認し、複数のフランチャイズ候補を比較して最終決定をしましょう。

4.個人事業主・法人どちらで開業するか決定

フランチャイズに加盟して事業を始める際には、個人事業主として開業するか、法人を設立するか選ぶことになります。

個人事業主として開業すると、開業手続きが簡単に済むため、開店のための準備や勉強に時間を使うことができるでしょう。

しかし、信用度が法人よりも劣るため、金融機関からの融資が受けにくいというデメリットがあります。

法人として事業を始める場合には、事業主自身の給与を経費計上できるといった経理的なメリットがある一方で、会社設立時にそれなりの費用が発生するのがデメリット。

個人事業からスタートし、軌道に乗ってから法人化する流れがおすすめですが、状況によっては最初から法人として始めたほうがいいこともあります。

個人事業主と法人のどちらで開業するかの判断基準は、以下の記事にまとめたので参考にしてみてください。

5.加盟申し込み前に面談｜法定開示書面を確認する

加盟したいフランチャイズ本部を決めたら、本部の責任者やオーナーとの面談を行います。

フランチャイズ加盟後の実際の流れやロイヤリティの詳細、受けられるサポート内容など、細かな情報を責任者から直接聞ける場です。

このとき「法定開示書面」の確認を忘れないようにしましょう。

法定開示書面とは、フランチャイズチェーンの概要などが記載された書類です。

具体的には、会社名や株主、財務状況や店舗数、訴訟件数やフランチャイズ契約の内容について書かれています。

法定開示書面の提示は、法律上、小売業と飲食業にのみ課されている義務。

しかし、一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会（JFA）は、フランチャイズに参入するすべての業種に開示を求めています。

もし、開示を求めても拒否されるようであれば、そのオーナーは不安があるかもしれません。

面談の中で少しでも違和感を感じたら、契約を急がず検討し直すようにしてください。

6.フランチャイズ契約を結ぶ｜契約内容をしっかりとチェック

加盟先を決め、本部に加盟申し込みをおこなうと、フランチャイズ契約の締結に進みます。

フランチャイザーによっては、契約のタイミングでフランチャイズ加盟金（申込金）を支払うことがあるため、資金不足に注意しましょう。

加盟金は加盟を取り消した場合でも返還されないことがあります。

法定開示書面や面接の段階できちんと確認しておくことが大切です。

7.開業準備・店舗オープン｜研修などで開店に備える

フランチャイズ契約が済むと、いよいよ開店準備が本格的にスタートします。

店舗の内装・外装工事の発注、什器や販促物の準備、店舗の宣伝や人材採用などの初期準備はフランチャイズ本部が担当する場合が多いです。

初期準備をしてもらう間、加盟者は開業のために座学研修を受けたり、本部の運営する直営店での研修を経験したりして、基本的な知識や運営方法の基礎を学びます。

フランチャイズだからといって本部に頼りきりでは営業できません。

研修で学べることはきちんと身につけ、ひと通りのことは自分で対応できるようにしておきましょう。

また、店舗オープン後も自分だけの判断で勝手に事業運営することはできません。

フランチャイズ本部のイメージを損なうことがあれば、訴訟などに発展する恐れもあるためです。

本部の指示やマニュアルを守ったうえで、自分らしい運営を模索していきましょう。

フランチャイズの選び方でよくある質問

ここではフランチャイズの選び方でよくある質問をまとめました。

ぜひご活用ください。

フランチャイズの種類にはどのようなものがありますか？

フランチャイズの代表的な種類は以下のようなものがあります。

上記以外にも、フランチャイズにはさまざま種類があります。

自分のスキルや趣味、予算などにあったフランチャイズを選ぶと良いでしょう。

フランチャイズの費用はどのくらいかかりますか？

フランチャイズの費用に関しては、開業費用や運営費用などが発生します。

これらの費用はフランチャイズの種類や規模、開業場所などによって異なります。

フランチャイズの選び方においては、自分の予算や負担できる費用に合ったフランチャイズを選ぶことが大切です。

以下の記事では、フランチャイズの開業資金についてまとめています。

実際にフランチャイズ開業した人からアンケートを取ったデータもありますので、ぜひ参考にしてください。

フランチャイズの契約内容を教えてください

フランチャイズの契約内容には、以下のようなものが含まれます。

• 商標使用権
• 商品・サービスの販売
• 販売方法の規定
• 店舗の運営
• トレーニングや研修
• 広告費用や集客方法
• 事業運営のサポート

フランチャイズの契約に関する詳しい内容は、「フランチャイズ契約で確認すべき6つの項目とは？契約後に後悔しないために確認を！」にて解説しています。

フランチャイズ選びで後悔しないためには慎重に検討を

フランチャイズの選び方を失敗して後悔しないためには、将来のありたい姿を明確にすることが大切です。

独立開業したいのであれば競業避止義務が影響しない業種を選んだり、手数料とサポート内容が自分にとって妥当かを検討したりと、候補に求める条件が見えてくるでしょう。

加盟を決めたら7つのステップで開店まで進んでいきます。

少しでも違和感を覚えたら無理に進まず、一度立ち止まって検討し直すようにしてください。

違和感が残ったまま契約をして、開業後に「思っていたのと違った」と感じても、契約解除には手続きが必要になります。

すぐには解約できないため、フランチャイズ契約は後悔のないようにしっかりと検討することが大切です。

また、後悔しないためには、さまざまなフランチャイズを比較検討する必要があります。

フランチャイズ比較.netなら、予算や業種、人気のフランチャイズを検索できるので、ぜひご活用くださいね！