エニタイムフランチャイズは儲かる?初期費用と年収のリアル

公開日

エニタイムフィットネスのフランチャイズは儲かるのか

初期費用はいくらかかるのか

と気になっている方は多いのではないでしょうか。

エニタイムフィットネスは、世界5,500店舗以上・国内1,200店舗以上を展開する24時間型フィットネスジムです。

未経験からでもオーナーになれる一方で、初期投資は決して小さくありません。

本記事では、エニタイムフランチャイズの仕組み・初期費用・年収・メリット・デメリットを、公式情報や決算資料などの情報をもとに中立的に解説します。

大手24時間ジム3社との費用比較や、失敗を避けるためのチェックポイントもまとめましたので、ぜひ加盟検討の参考にしてください。

この記事でわかること
エニタイムフランチャイズの仕組みと直営店との違い
初期費用の目安と大手24時間ジム3社の費用比較
「1店舗819名」の実データから読み解く年収の現実
メリット・デメリットと失敗を避けるポイント
加盟から開業までの流れ(公式フロー)

エニタイムフランチャイズの仕組み|直営店との違いも解説

まずは、エニタイムフィットネスのフランチャイズがどのような仕組みで成り立っているのかを整理します。
「直営店」と「フランチャイズ店」の違いも、加盟を考えるうえで欠かせない基礎知識です。

そもそもエニタイムフィットネスはフランチャイズなのか

結論から言うと、エニタイムフィットネスはフランチャイズ展開を行っており、現在もオーナーを募集しています。

ただし、その構造は少し特殊です。

エニタイムフィットネス(Anytime Fitness)は、もともとアメリカ発祥のブランド。

日本国内では、株式会社Fast Fitness Japanが「マスターフランチャイジー」として日本全国での展開権を持ち、各オーナーへフランチャイズ加盟の募集を行っています。

つまり、日本のオーナーはFast Fitness Japanと加盟契約を結ぶ形になります。

本部が持つ世界的なブランド力と運営ノウハウを活用しながら、自分の店舗を経営できる仕組みです。

マスターフランチャイジー」とは、海外ブランドから特定の国・地域での独占的な展開権を得た企業を指します。

Fast Fitness Japanは日本国内の展開権を持ち、各オーナーを束ねる立場にあります。

この構造により、オーナーは海外本社と直接やり取りする必要がなく、日本の本部から日本語でのサポートを受けられます。

言語や商習慣の壁を感じずに加盟できる点は、国内オーナーにとって大きな安心材料です。

本部・オーナー・利用者の三者関係

フランチャイズは、本部・オーナー・利用者の三者で成り立っています。それぞれの役割を図で整理すると、関係性が分かりやすくなります。

本部(Fast Fitness Japan)
ブランド・運営ノウハウ・出店支援・販促を提供
↑ ロイヤリティ支払い / ↓ サポート提供
フランチャイズオーナー(あなた)
店舗に投資し、経営者として運営を担う
↑ 月会費支払い / ↓ トレーニング環境提供
利用者(ジム会員)
24時間いつでも全国・世界の店舗を相互利用

オーナーは店舗運営の対価として、本部へロイヤリティを支払います。

その代わりに、世界的なブランド力・会員管理システム・出店支援などを受けられる点が、フランチャイズ最大の特徴です。

【2026年】運営会社のMBOと非公開化|加盟者への影響

加盟を検討するうえで知っておきたい、運営会社の最新動向があります。

運営元のFast Fitness Japanは、2026年4月に株式の非公開化(上場廃止)を行いました。

「上場廃止」と聞くと経営難を心配されるかもしれませんが、今回はその逆です。

これは創業家が主導するMBO(経営陣による買収)によるもので、業績は好調なまま、より機動的な経営を目指すための前向きな非公開化。

会社側は非公開化の狙いとして、短期的な株価評価に左右されず、新規出店やマーケティングの強化、国内外でのM&Aによる成長、店舗利益の高水準での均一化などに取り組む方針を示しています。

これらはいずれも、加盟オーナーの収益環境に直結する施策といえます。

加盟検討者が押さえておきたい2つのポイント
前向きな面
出店加速や販促強化など、オーナー支援に資金を回しやすい体制になったと考えられます。経営難ではなく、成長を加速させるための選択です。
注意点
非公開化により決算情報の一般公開はなくなります。今後は経営状況や収益データを、事業説明会など本部から直接確認することがより重要になります。

直営店とフランチャイズ店の見分け方

エニタイムフィットネスには、本部が直接運営する直営店と、オーナーが運営するフランチャイズ店が混在しています。

利用者からはどちらも同じ「エニタイムフィットネス」に見えるため、外観だけで見分けるのは困難です。

見分けたい場合は、以下のような方法が現実的です。

1
店舗の運営会社を確認する
店舗の掲示や運営者情報に、Fast Fitness Japan以外の法人名があればフランチャイズ店の可能性が高いです。
2
求人情報の雇用主を見る
スタッフ募集の求人で、雇用主が本部以外の企業になっている場合はフランチャイズ店です。
3
店舗に直接問い合わせる
最も確実なのは店舗やスタッフに尋ねることです。利用者にとっては、直営かフランチャイズかでサービス内容が大きく変わるわけではありません。

なお、利用者の立場では直営店とフランチャイズ店の差を意識する必要はほとんどありません。相互利用の仕組みも共通で、全国・世界の店舗を1つのキーで利用できます。

初期費用・開業資金|24時間ジムFC大手3社を比較

フランチャイズ加盟で最も気になるのが、初期費用ではないでしょうか。

ここでは、エニタイムの費用目安と、大手24時間ジム3社の比較を見ていきます。

エニタイムフランチャイズの初期費用の目安

エニタイムフィットネスの初期投資は、市場の情報をもとにするとおおむね8,000万円〜1億円程度が目安とされています。

これは24時間ジムのフランチャイズの中でも高投資クラスにあたります。

初期費用の主な内訳は、以下のような項目で構成されます。物件の規模や立地、内装、導入するマシンによって金額は大きく変動します。

費用項目内容
物件取得費保証金・礼金・仲介手数料など
内外装工事費店舗の設計・施工費用
マシン費用トレーニングマシン・備品の導入費
システム費用入退館管理・セキュリティシステム
加盟金・研修費ブランド使用権・開業前研修の対価
運転資金開業後数か月分の家賃・人件費・販促費
注意点

エニタイムフィットネスは、加盟金・ロイヤリティ・具体的な初期費用の総額を公式には公開していません。これらは事業説明会で個別に開示される仕組みです。上記はあくまで市場の情報に基づく目安であり、正確な金額は必ず本部の事業説明会で確認してください。

これだけの初期投資をすべて自己資金でまかなうのは現実的ではありません。

多くのオーナーは、金融機関からの融資や日本政策金融公庫の制度融資を併用しています。

融資審査では、事業計画の精度が問われます。本部が提示する収支シミュレーションをそのまま使うのではなく、自分で保守的な数字に置き換えて計画を立てることが、資金調達と経営の両面で重要です。

加盟金・ロイヤリティの考え方

前述のとおり、エニタイムの加盟金やロイヤリティの具体額は公開されていません。

ただし、フランチャイズ全般の相場を知っておくと、事業説明会で提示された条件を判断しやすくなります。

一般的なフランチャイズのロイヤリティは、売上歩合型で売上の3〜10%、定額型で月額5〜30万円程度が目安とされています。

ジムフランチャイズの加盟金は100〜400万円程度が相場とされますが、ブランドや契約形態によって幅があります。

ロイヤリティの考え方は、フランチャイズ経営の収益を左右する重要な要素です。

仕組みを詳しく知りたい方は、フランチャイズのロイヤリティ相場と仕組みの解説記事もあわせてご覧ください。

大手24時間ジムFC3社の費用比較

エニタイムだけでなく、他の24時間ジムフランチャイズと比較することで、自分に合った選択肢が見えてきます。

ここでは代表的な3ブランドを、公開情報をもとに整理しました。

ブランド初期費用の目安特徴
エニタイムフィットネス約8,000万〜1億円(市場目安)世界5,500店舗超のブランド力。相互利用ネットワークが強み
FIT-EASY公式非公開(要問い合わせ)サウナ・酸素ルーム・ゴルフ等を備えたアミューズメント型。顔認証システム導入
JOYFIT24公式非公開(要問い合わせ)全国展開する24時間ジム。総合フィットネス事業のノウハウを活用
比較時のポイント
初期費用の総額だけでなく、ロイヤリティを含めた毎月の手残りで比較する
本部のサポート範囲(物件・販促・研修)を書面で確認する
出店予定エリアの競合ジムの密度を必ず調べる

FIT-EASYとJOYFIT24は、いずれも初期費用を公式に公開していません。正確な金額は各社の資料請求や事業説明会で確認する必要があります。

加盟金の仕組みについては、フランチャイズの加盟金の解説記事で詳しく紹介しています。

また、フランチャイズと代理店の違いを整理したい方は、代理店とフランチャイズの比較記事もあわせてご覧ください。

年収・収益シミュレーション|本当に儲かるのか

「エニタイムのフランチャイズは儲かるのか」は、多くの方が最も知りたいポイントです。ここでは公式が掲げる収益性と、実データをもとにしたシミュレーションで現実を見ていきます。

「営業利益30%・最短3年回収」の根拠

エニタイムフィットネスの公式FCサイトでは、収益性に関する3つの訴求が掲げられています。

いずれも、加盟を検討するうえで重要な指標です。

最短3年
投資回収の目安
30%
営業利益率(無人運営時)
複数店舗
経営オーナー多数

公式サイトによると、コアタイム以外を無人運営にすることで運営コストを抑え、営業利益30%も狙える収益モデルとされています。

また、最短3年での投資回収が可能で、複数店舗を経営するオーナーも多数存在すると説明されています。

ただし、これらはあくまで好条件がそろった場合の目安です。

実際の収益は立地・会員数・競合状況によって変動するため、保証された数字ではない点に注意が必要です。

会員数から逆算する収益モデル

収益をより具体的にイメージするには、会員数からの逆算が有効です。

運営会社の決算説明資料では、1店舗あたりの平均会員数は2025年1月時点で819名に達したと公表されています。

この会員数を起点に、月会費を仮に7,000円台と置いて売上を試算すると、以下のようなモデルになります。

あくまで一般的な仮定に基づく試算であり、実際の月会費や経費は店舗ごとに異なります。

項目試算(モデルケース)
会員数約800名
月会費(仮定)約7,000〜8,000円
月間売上の目安約560〜640万円
年間売上の目安約6,700〜7,700万円
営業利益率(公式目安)30%前後
試算の前提

上記は公開されている平均会員数と一般的な月会費の仮定をもとにした概算です。家賃・人件費・ロイヤリティ・水道光熱費などの経費は立地や契約条件で大きく変わるため、オーナーの最終的な手残りはこの試算とは異なります。正確な収支は本部のシミュレーションで確認してください。

複数店舗を経営するオーナーが多い理由

エニタイムでは、1店舗だけでなく複数店舗を経営するオーナーが多いことが特徴です。

これは、無人運営による手離れの良さが背景にあると考えられます。

コアタイム以外はスタッフを置かない運営のため、1店舗あたりの管理負担が比較的軽くなります。

1店舗目で運営に慣れたオーナーが、2店舗目・3店舗目と展開していく好循環が生まれやすいのです。

運営会社の決算資料でも、既存オーナーの追加出店が成長を支えていることが示されています。

複数展開を視野に入れられる点は、長期的な事業としての魅力といえるでしょう。

エニタイムフランチャイズのメリット

ここまでの内容を踏まえ、エニタイムフランチャイズのメリットを整理します。

ブランド力と運営効率の高さが、大きな強みです。

主なメリット
世界No.1のブランド力:看板そのものが集客力を持ち、未経験でも会員を獲得しやすい
無人運営による高い収益性:人件費を抑え、営業利益30%も狙える
相互利用ネットワーク:全国・世界の店舗を1つのキーで利用できる利便性が会員満足度を高める
本部の手厚い出店支援:商圏分析から物件選定、販促まで専任担当者がサポート
ストック型ビジネス:月会費による継続収入で、売上が安定しやすい

特に、24時間ジムのパイオニアとして築いたブランド力は他社にない強み。

新規出店でも「エニタイムフィットネス」という看板自体が会員獲得の起点になりやすい点は、大きな安心材料といえます。

もう一つ見逃せないのが、ストック型ビジネスならではの安定性です。

飲食や物販のように毎日売上を積み上げる必要がなく、会員の月会費が継続的な収入になります。

仕入れや在庫を抱えないため、廃棄ロスも発生しません。

会員数さえ安定すれば収益が読みやすく、複数店舗展開の計画も立てやすいビジネスモデルです。

エニタイムフランチャイズのデメリット・リスク

一方で、加盟前に必ず理解しておくべきデメリットやリスクもあります。メリットと合わせて、両面から判断することが大切です。

主なデメリット・リスク
!初期投資が高額:8,000万〜1億円規模とされ、資金調達のハードルが高い
!競争の激化:低価格の無人ジムが急増し、商圏内での会員獲得競争が厳しくなっている
!同ブランド店舗とのカニバリ:近隣に別のエニタイム店舗があると会員を奪い合うリスク
!ロイヤリティ等の継続負担:売上にかかわらず本部への支払いが発生する
!経営の自由度の制約:本部のブランド基準に沿った運営が求められる

特に近年は、月額2,980円帯の無人ジムが各地に増えています。

出店予定エリアの競合密度を事前に調べ、本部が提示する損益分岐会員数と照らし合わせることが欠かせません。

失敗事例と成功のための教訓

「エニタイム フランチャイズ 失敗」という検索が多いように、リスクを事前に知りたい方は少なくありません。

ここでは、ジムフランチャイズで失敗しやすいパターンと、回避のためのチェックポイントを整理します。

ジムFCで失敗しやすいパターン

ジムフランチャイズの失敗には、いくつかの共通したパターンがあります。

多くは「立地」と「資金計画」に起因します。

×
商圏調査が甘い
想定した会員数が集まらず、損益分岐点に届かないケース。競合の密度を見誤ると致命的です。
×
運転資金の不足
開業後すぐに会員が集まるとは限りません。黒字化までの数か月を支える運転資金を軽視すると資金繰りが行き詰まります。
×
退会率の見積もり不足
ジムの退会率は業界平均で月3〜5%程度とされます。新規獲得だけでなく、退会の抑制まで考えないと会員数が安定しません。
×
本部の数値を鵜呑みにする
提示された収支モデルがモデルケースか実績平均かを確認せず、楽観的に計画してしまうケースです。

失敗を避けるチェックポイント

失敗を避けるには、契約前の情報収集が何よりも重要です。以下のポイントを押さえておきましょう。

契約前のチェックリスト
出店予定エリアの競合ジム(特に低価格帯)の店舗数・会員密度を調べたか
初期費用の内訳を個別見積で確認したか
ロイヤリティを含めた毎月の手残りを試算したか
本部が示す損益分岐会員数と、現実的な集客見込みを照合したか
本部の経営状況や最新の方針を事業説明会で直接確認したか

特に最後のポイントは、運営会社が非公開化した今、これまで以上に重要です。

決算情報が一般公開されなくなったぶん、事業説明会で経営状況や成長戦略を直接確認する姿勢が、判断の精度を高めます。

加盟から開業までの流れ|公式フロー

実際に加盟を決めてから開業するまでには、いくつかのステップがあります。

公式FCサイトでは、検討開始からグランドオープンまでを3段階で案内しています。

STEP1
検討開始から加盟審査まで
事業説明会で本部の資料開示を受け、ビジネスモデルや事業計画を確認します。その後、書類および代表面談によるフランチャイズ加盟審査が行われます。
STEP2
物件探しからフランチャイズ契約まで(最短2〜3か月)
候補物件の選定、賃貸条件の交渉、本部の出店承認を経て、賃貸借契約とフランチャイズ契約を締結します。期間は物件状況により変動します。
STEP3
キックオフからオープンまで(4〜5か月)
キックオフミーティング後、販促・採用などの営業準備と各種工事を進めます。プレオープンを経て、グランドオープンを迎えます。

検討から開業までは、物件が決まってからおおむね半年以上を見込むのが現実的です。各段階で専任の担当者がサポートする体制が整えられています。

開業準備の全体像を把握したい方は、フランチャイズ開業の流れの解説記事もあわせて参考にしてください。

エニタイムフランチャイズに関するよくある質問

最後に、エニタイムフランチャイズについてよく寄せられる質問をまとめました。

加盟検討の疑問解消にお役立てください。

Q. エニタイムのフランチャイズは儲かりますか?
A. 公式は無人運営により営業利益30%・最短3年回収が可能としています。ただし、これは好条件がそろった場合の目安です。実際の収益は立地・会員数・競合状況に大きく左右されるため、保証されたものではありません。
Q. 初期費用はいくらかかりますか?
A. 公式は具体額を公開しておらず、事業説明会で個別に開示されます。市場の情報では、8,000万〜1億円程度が目安とされています。
Q. 加盟金やロイヤリティはいくらですか?
A. いずれも公式には公開されていません。事業説明会で個別に提示される仕組みのため、正確な条件は本部に直接確認する必要があります。
Q. 未経験でもオーナーになれますか?
A. 本部の出店支援やノウハウ提供があるため、未経験からの加盟も可能とされています。商圏分析から物件選定、販促まで専任担当者がサポートする体制が整えられています。
Q. 運営会社が上場廃止しましたが、加盟して大丈夫ですか?
A. これは経営難ではなく、創業家主導のMBOによる前向きな非公開化です。新規出店やマーケティングの強化を狙った選択とされています。ただし決算情報の一般公開はなくなったため、経営状況は事業説明会で直接確認することをおすすめします。

まとめ|エニタイムフランチャイズは情報収集が成功の鍵

エニタイムフィットネスのフランチャイズは、世界No.1のブランド力と無人運営による高い収益性が魅力です。

一方で、8,000万円超の高額な初期投資や競争激化といったリスクもあり、両面を理解したうえでの判断が欠かせません。

本記事の要点を振り返ります。

この記事のまとめ
日本ではFast Fitness Japanがマスターフランチャイジーとして加盟を募集している
初期費用は市場目安で8,000万〜1億円。具体額は事業説明会で開示される
1店舗平均819名の会員数を背景に、営業利益30%・最短3年回収が公式の目安
2026年の非公開化は経営難ではなく、成長加速を狙った前向きな選択
成功の鍵は、商圏調査と本部からの直接の情報収集にある

加盟を本格的に検討するなら、まずは資料請求や事業説明会で正確な情報を集めることが第一歩です。

複数のフランチャイズを比較しながら、自分の資金計画と目標に合った選択をしていきましょう。

参考・出典

[1] 日本流通産業新聞オンライン「Fast Fitness Japan、4月20日で上場廃止に 柔軟で機動的な経営へ」(2026年3月時点)
[2] フィットネスFC比較ナビ/カチマガ 等の公開情報による市場目安(2026年6月時点)
[3] ローカルマーケティングパートナーズ「フランチャイズのロイヤリティ相場」(2026年3月時点)
[4] エニタイムフィットネス公式FCサイト(https://www.anytimefitness.co.jp/franchise/)(2026年6月時点)
[5] 株式会社Fast Fitness Japan 決算説明資料・ログミーFinance掲載の決算説明(2025年〜2026年3月期時点)

※本記事の数値・情報は2026年6月時点のものです。最新かつ正確な加盟条件は、必ずフランチャイズ本部へ直接お問い合わせのうえご確認ください。
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