• 「パソコン教室を開業したいけど、何をどうすればいいのかわからなくて不安…」
• 「パソコン教室の開業するまでの流れを知りたい！」

と感じていませんか？

パソコン教室を開業するためにやるべきことは、以下の通りです。

1. パソコン教室の場所、形態を決定する
2. レッスン内容を決める
3. 資金計画を立て、資金を調達する
4. 物件を契約する
5. 開業届を提出する
6. 価格を決める（参考）
7. 入会申込受付システム、決済システムを決める
8. 生徒を募集する
9. オープン

ただし開業方法を知るだけでは、パソコン教室を安定して経営するのは簡単ではないでしょう。

そこで開業の準備段階で開業を失敗しないためのコツもあわせて知っておくことで、「集客できるパソコン教室」を開くことができます。

ぜひ最後までお読みください。

パソコン教室を開業するまでの流れ9STEP

パソコン教室を開業するまでの流れは以下の9STEPです。

1. パソコン教室の場所、形態を決定する
2. レッスン内容を決める
3. 資金計画を立て、資金を調達する
4. 物件を契約する
5. 開業届を提出する
6. 価格を決める（参考）
7. 入会申込受付システム、決済システムを決める
8. 生徒を募集する
9. オープン

それぞれ詳しく見ていきましょう。

【STEP①】パソコン教室の場所、形態を決定する

パソコン教室の開業において、まずは以下の内容を決める必要があります。

• 自宅で教室を開くのか、テナントを借りるのか
• フランチャイズに加盟するのかどうか

自宅でパソコン教室を開業するメリット・デメリット

自宅開業のメリット	自宅開業のデメリット
物件に関する初期費用・ランニングコストを抑えられる	スペースが限られているため受け入れ可能性生徒数が限られる
少ない自己資金でも開業できる	賃貸物件の場合は開業できないことがある
自分のスケジュールに合わせて開業できる	自宅の住所が多くの人に知られてしまう
自分のスケジュールに合わせて営業時間を決められる	仕事とプライベートを切り分けられなくなる
通勤は不要	ー
初期費用が少ないためリスクも小さい	ー

テナントでパソコン教室を開業するメリット・デメリット

テナント開業のメリット	テナント開業のデメリット
アクセス、立地、広さ等の希望条件を満たす物件を選べる	初期費用、ランニングコストが大きくなる
セキュリティを担保できる	生徒を確保できない時の金銭的リスクが大きい
ビジネスとして利益を確保できる規模で運営できる	ー
ー	ー

フランチャイズでパソコン教室を開業するメリット・デメリット

フランチャイズに加盟するメリット	フランチャイズに加盟するデメリット
開業までの手厚いサポートが受けられる	加盟金などで初期費用の負担が大きい
フランチャイズが提供するカリキュラムを使用できる	ロイヤリティの支払い続ける必要ががあるため、ランニングコストは高くなる
運営のノウハウを指導してもらえる	カリキュラムの内容が決まっていて変更できない
フランチャイズのブランド効果で集客できる	レッスン料も設定され、変更できないケースがある

上記のメリット・デメリットを参考にしながら、パソコン教室の場所と形態を決定しましょう。

【STEP②】レッスン内容を決める

STEP②は「レッスン内容を決める」ことです。

パソコン教室を開業するためには、ターゲットに合わせてレッスン内容を考える必要があります。

具体的には以下のようなレッスン内容を考えましょう。

• 基礎コース（子ども、一般、高齢者向け）
• タイピング（子ども向け）
• インターネットの使い方（子ども・高齢者向け）
• メールの使い方（子ども・高齢者向け）
• Microsoft Office Excel（基礎、応用、専門）
• Microsoft Office Word（基礎、応用）
• Microsoft Office PowerPoint（基礎、応用）
• Microsoft Office Access（基礎、応用）
• MOS（Microsoft Office Specialist）試験対策
• Google Drive（基礎、応用）
• エンジニア養成カリキュラムWordPress
• ブログ
• 年賀状作成
• Webデザイン
• スマートフォン、タブレットの基本操作
• スマートフォンの活用方法

ただし、開業段階で多くのレッスンを自身で用意するのには、時間や手間を考えると現実的ではありません。

パソコン教室で使えるよう、業者が販売しているカリキュラムや教材を用いて、レッスン内容の充実を図ることも検討してみましょう。

また、パソコンやスマートフォンを使って「日常生活が楽しくなる」「高度な技術を習得して仕事に活かせる」といったレッスンを用意すると、長期間学ぶことになるので、長く通ってもらいやすくなります。

たとえば、

• 孫の写真を受け取る方法
• 写真をキレイに編集して印刷する方法
• 家族とLINEを使ってメッセージをやりとりする方法
• 趣味仲間とのSNSの利用方法

など、さまざまなレッスン内容を作って1年間学べるようにすると、長期間生徒が通い続けてくれる可能性が高くなるでしょう。

【STEP③】資金計画を立て資金調達をする

STEP③は「資金計画を立て資金調達をする」ことです。

開業にはパソコンや椅子・机などの「設備費」や「テナント料」「内装・外装工事費」「フランチャイズ加盟費用」など、少なくない初期費用がかかります。

そのため何にどれだけの費用がかかるのか算出して資金計画を立て、必要な資金を調達しましょう。

【STEP④】物件を契約する

STEP④は「物件を契約する」です。

自宅ではなく、テナントを借りて開業する場合は開業する場所を選びましょう。

以下のような立地にある物件を契約すると、集客しやすくなります。

• 競合する教室が少ない場所
• （子どもがターゲットの場合）学校や学習塾、公民館などが近隣にある場所
• （主婦層・シニア層がターゲットの場合）スーパーや喫茶店、美容院の近くの場所
• （主婦層・シニア層がターゲットの場合）住宅地

【STEP⑤】開業届を提出する

STEP⑤は「開業届を提出する」ことです。

個人事業主としてパソコン教室を開業する場合には「開業届」を提出する必要があります。

開業届とは、個人で事業を始める際に開業準備から1ヶ月以内に税務署へ提出する義務のある書類です。

開業届の提出は法律で義務付けられてはいるものの、提出しなくても罰則はありません。

しかし開業届の提出には

• 青色申告で最大65万円の節税ができる
• 赤字を3年まで繰り越すことができる
• 事業用の銀行口座を開設できる

といったメリットがあるため、税務署への提出をおすすめします。

開業届の提出方法は以下を参考にしましょう。

• 開業届の用紙を国税庁HP「［手続名］個人事業の開業届出・廃業届出等手続」でダウンロードする
• 開業届に必要事項を記入する
• 開業届を管轄の税務署へ提出する（開業届の提出先は、国税庁HP「税務署の所在地などを知りたい方」で確認できます）

【STEP⑥】価格を決める

STEP⑥は「価格を決める」ことです。

レッスンの価格は売り上げ金額に直結します。

というのも、パソコン教室の売り上げは「月謝×生徒数」で決まるため。

ただし教室によっては、レッスン1回あたりで価格を設定しているケースもあります。

価格設定が安すぎると教室の運営継続が厳しくなりますし、高すぎると生徒は集まりません。

そのため、まずは近隣のパソコン教室やプログラミングスクールの料金をインターネットで調査して相場を把握。

そのうえで、その金額と同額か、もしくは少し安めの料金設定をイメージすると良いでしょう。

【STEP⑦】入会申込受付システム、決済システムを決める

STEP7⑦は「入会申し込み受付システム、決済システムを決める」ことです。

入会申込システムがあれば、受付対応業務の負担を大幅に減らせます。

さらには「入会申し込み、会員管理、請求、集金、入金管理」を一元管理できるシステムを導入すれば、会費の支払い方法なども生徒に登録してもらえるようになります。

その結果、開業後の請求や入金管理の手間を楽にすることができるでしょう。

以下のサービスは入会申し込み受付システム、決済システムを備えたサービスです。

導入検討時の参考にしましょう。

①Smart Hello（株式会社システムディ）

業界約40年、1,100施設以上の導入実績を持つ会員管理システムです。

Smart Helloの機能は以下の通り。

• 会員管理機能
• 電子サイン
• 入会申し込みサイトや体験予約サイトを自由にカスタマイズできる
• バーコードリーダー、レシートプリンターとの連携可能、タブレットと組み合わせてレジ決済も可能
• 予約はスマホアプリ、入退室はICカードやQRコードに対応している

②会費ペイ（株式会社メタップスペイメント）

入会申し込み、会員管理、支払い方法登録、集金、督促など、会費制ビジネスに必要な作業を自動化できるシステム。

会費ペイの機能は以下の通り。

• 入会申し込み
• 会員管理
• 支払い方法登録
• 集金
• 督促

【STEP⑧】生徒を募集する

STEP⑧はいよいよ「生徒を募集」します。

生徒を募集するためには、以下のような広告方法がありますので参考にしましょう。

ホームページ	パソコン教室のホームページを作成し、集客を行う
チラシ折込	新聞の折込チラシとしてパソコン教室を宣伝
広告出稿	SNSや検索結果に広告を出稿。ただし、HPが必要となる場合が多い

【STEP⑨】オープン

ここでようやくパソコン教室を「オープン」します。

開業後も集客が継続的に必要であるため、広告の運用や顧客の紹介による新規顧客の獲得、リピーターの維持をする取り組みを欠かさないようにしましょう。

パソコン教室の開業資金の目安

パソコン教室の開業に必要な初期費用は、約11～420万円と状況によって幅があります。

というのも、パソコン教室を開業する場所を自宅にするのか、教室にするのかで物件取得費や内装工事費などが大きく変わってくるためです。

以下は開業に必要な費用の内訳です。

内訳項目	資金目安
物件取得費	0～100万円
内装工事費	0～150万円
教材費	0～70万円
PC設備・ソフトウェア代	1～70万円
広告宣伝費	10～30万円

パソコン教室の開業資金の調達方法

パソコン教室の開業資金を調達する方法には、以下の2パターンがあります。

• 日本政策金融公庫から借りる
• 金融機関から融資を受ける

日本政策金融公庫からの借入

1つめは「日本政策金融公庫から借りる」方法です。

日本政策金融公庫は、個人事業主や小規模事業者・中小企業を対象に融資を行っている金融機関です。

パソコン教室を開業するにあたって、日本政策金融公庫の融資制度を利用できます。

民間の金融機関より有利な融資制度が多く、これから開業する人でも融資を受けやすくなっています。

そのためまずは日本政策金融公庫へ融資の相談をしてみると、スムーズに借入できる可能性があるでしょう。

パソコン教室の開業資金は「新規開業資金制度」という融資制度を利用して申し込めます。

以下の流れで融資手続きを行いましょう。

①事業資金相談ダイヤルに電話する

融資制度の概要や手続き方法の案内を聞いたり、疑問点を質問したりできます。

（電話番号：0120-154-505）

②支店窓口へ訪問する

近くの日本政策金融公庫の支店窓口へ訪問しましょう。

融資申し込みを行う前に窓口で相談をしておくとその後の手続きがスムーズです。

事前に事業計画書の案を持参することで、融資担当者より具体的なアドバイスをもらえます。

③必要書類を準備する

融資の申し込みには以下の書類が必要になります。準備しておきましょう。

• 創業計画書または事業計画書（日本政策金融公庫のHPよりテンプレートをダウンロード可）
• 預金通帳のコピー（少なくとも6か月分）
• 2期分の法人税の確定申告書および決算書（個人事業主の場合は所得税の確定申告書および決算書）
• 履歴事項全部証明書（法人の場合のみ）
• 事務所などの賃貸借契約書（未契約の場合は賃貸物件の見積り）
• 印鑑証明書と印鑑
• 本人が確認できるもの（運転免許証）
• 公共料金の領収書など支払い状況が確認できるもの（3か月分）
• 許認可証のコピー（飲食店などの場合）
• 担保を入れる場合は担保物件の登記簿謄本
• 設備投資のために融資を受ける場合は設備の見積書
• 他に借り入れがある場合はその借入金の返済計画書

※状況に応じて追加で書類が必要になることがあります。

④借入申込書と必要書類の提出

借入申込書に記入を行いましょう。借入申込書日本政策金融公庫の窓口やホームページよりダウンロードできます。提出は「窓口」「郵送」「オンライン」から選択できるようになっています。

ただし、オンラインでの提出は書類アップロードといった対応が必要になるため、パソコンに慣れていない方は「窓口」もしくは「郵送」での提出をおすすめします。

⑤融資の面談

借入申込書の提出後、日本政策金融公庫から面談日程調整の連絡があります。

面談日は一般的に申し込み日から10日前後で行われるということを知っておきましょう。

⑥融資審査

提出した書類と面談内容をもとにして、融資審査が行われます。

場合によってはオフィスや工場などの視察が担当者によって行われ、融資を実施するかどうか審査されます。

融資の審査結果はおよそ1週間～2週間ほどで通知されます。

⑦融資の決定

融資審査に合格となれば、融資契約に必要な契約書や借用証書等の書類が送付されます。

必要事項を記入して、日本政策金融公庫へ返送しましょう。

融資が正式に決定してから、申し込み時に記載した口座に融資金額が振り込まれます。

⑧返済の開始

返済予定表に沿って、借入金の返済が開始。「据え置き期間」を選択している場合、据え置き期間中は利息の支払いのみになり、元金の返済はありません。

金融機関からの融資

2つめは「金融機関から融資を受ける」方法です。

銀行や地域密着型の信用金庫を検討してみましょう。

近年は「低金利」となっているため、返済負担はそれほど高くはありません。

金融機関から融資を受ける選択肢も持っておきましょう。

以下の流れで金融機関から融資を受けられるので参考にしてくださいね。

①相談・申し込み

金融機関の窓口で融資の相談を行います。相談の際には「会社案内」「事業計画書」などを用意しておくと、具体的にアドバイスしてもらえます。

相談したあと、融資への申し込みを決めた場合は、窓口で手続きを行いましょう。

手続き時に必要となる書類は以下のとおりです。

• 信用保証委託申込書（保証人等明細）
• 申込人（企業）概要
• 信用保証依頼書
• 個人情報の取扱いに関する同意書
• 確定申告書（決算書）
• 商業登記簿謄本
• 印鑑証明書

※状況によって上記以外の資料が必要になることもあります。詳細は金融機関の窓口や担当者へお問い合わせください。

②面談・現地調査

金融機関の担当者と面談や訪問が実施され、審査されます。

③審査結果の連絡

審査が完了すると担当者から審査結果の連絡がきます。おおよそ申し込みから審査完了まで2週間～4週間です。

審査結果の通知手段は電話もしくはメールのケースが多いでしょう。

④融資実行

審査結果の通知を受けたら、融資の契約手続きを行います。金融機関から提示された必要書類に記入を行い、提出をしましょう。

提出が完了すれば契約締結となり、早くて1週間で融資金が振り込まれます。

⑤返済

融資後、決められた返済条件に基づいて金融機関へ借入金の返済を行います。

返済方法は各金融機関によってさまざまです。

パソコン教室の開業に必要な資格・許可

パソコン教室の開業に必要な資格や許可は基本的になく、誰でも開業可能です。

ただしレッスン内容に則った資格を取得しておくと、生徒に信頼感を与えられるため、取得をおすすめします。

以下は取得しておくと良い資格の一例です。

• MOS（マイクロソフトオフィススペシャリスト）
• Wordスペシャリスト資格
• PHP技術者

WordやExcelに関する資格や、プログラミングの言語ごとの認定資格を取得しておくと、受講生やその親にも安心感を与えられるでしょう。

開業前に取得しておくことをおすすめします。

パソコン教室の開業に失敗しないためのポイント

パソコン教室の開業に失敗しないためのポイントは以下の4つです。

• 市場調査とニーズ分析を怠らない
• 他パソコン教室と差別化を図る
• ビジネスユーザーを囲い込む

それぞれ詳しく見ていきましょう。

市場調査とニーズ分析を怠らない

市場調査とニーズ分析をすることにより、他の教室と差別化を図る戦略を立てやすくなります。

ニーズ分析を行うことで、適切なレッスン内容やサービスの提供につながるのです。また、立地や集客方法も見極められます。

上記の市場ニーズが判明した場合を考えてみましょう。

この場合、

• 小学生向けにプログラミングを学べるレッスンを重点的に展開しよう
• 小学校の近くに開業しよう
• 差別化戦略として「遊びながら学べるプログラミング」をテーマにレッスンを行おう

といったように、市場調査やニーズ分析結果をレッスン内容や開業場所に反映できるのです。

そのため「通いたくなるパソコン教室」を目指すためにも、市場調査やニーズ分析は怠らないようにしましょう。

具体的には、開業予定地の競合をリストアップし、特徴やサービス内容の比較、強み、弱みの分析をしてみると、差別化ポイントを見つけられます。

また開業予定地の人口や世帯数の調査なども行うと、開業に適しているのかどうか判断できるでしょう。

ほかのパソコン教室とレッスン内容の差別化を図る

2つめは「ほかのパソコン教室と差別化を図る」ことです。

パソコン教室はどうしてもレッスン内容が似通ってしまう傾向にあります。

差別化をしなければ、わざわざ生徒が通う決定的な理由がなく、集客は難航する可能性があります。

そこでほかの教室とレッスン内容で差別化を図り、集客のできる教室を目指しましょう。

たとえば独自の教育プログラムやレッスンを開発し、他の教室と異なる内容を提供できれば、集客力やリピーターを増やせるでしょう。

独自のプログラムやレッスンを開発する際のポイントは「ほかの教室と学べる内容は同じでも、アプローチの仕方を変えてみる」こと。

たとえば、「プログラミングの基礎を学べる」と謳う教室が複数あった場合でも、

• 「ゲーム方式で学べるので楽しみながら自然に身につく」
• 「マンツーマン指導で自分のペースで学べる」

といったようにアプローチをほかの教室と変えることは可能です。

競合となるパソコン教室の分析を行い、どの部分で差別化が図れるのかを検討しましょう。

ビジネスユーザーを囲い込む

3つめは「ビジネスユーザーを囲い込む」ことです。

最近ではAWSやGoogleパブリッククラウドなどの普及に伴って、AWSの認定資格を取得する人が増えています。

また、WordやExcelの使い方を学ぶにとどまらず、Excelの関数やExcelをベースにしたプログラミングを学ぶビジネスパーソンも増加中。

つまりビジネスで使えるパソコンに関する実技を学ぶ、モチベーションの高いビジネスパーソンが増えているのです。

そのため一度生徒としてビジネスユーザーを囲い込めば、ビジネスで使えるさまざまな実技を同じ教室で学び続けてもらうことができるでしょう。

ビジネスユーザーを囲い込むためには、広告でパソコン教室を宣伝する際に、ビジネスで役に立つレッスンが充実していることを強く押し出しておくことをおすすめします。

まとめ

この記事では、パソコン教室の開業について、流れや必要な設備、費用、資金調達方法や成功のポイントなどを詳しく解説しました。

ここで改めて本記事の内容をおさらいしましょう。

基本的には不要。

以下の資格を取得しておくと、生徒に信頼感を与えられるため、取得しておくと良いでしょう。