24時間ジムのフランチャイズ10選!開業の初期費用やオーナーの年収も解説

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コロナ禍をきっかけとした健康志向の高まりを背景に、今もなお賑わいを見せるフィットネスジム。

中でも24時間ジムは、ライフスタイルに合わせた利用ができるため、数あるジムの中から24時間ジムを選ぶユーザーも増えています。

そのため、事業展開として、24時間ジムのフランチャイズに目をつける方も多いのではないでしょうか。

この記事では、厳選した24時間ジムのフランチャイズ本部を紹介するとともに、平均的な開業費用やオーナーの年収、成功ポイントまでまとめています。

24時間ジムフランチャイズへの参入を比較・検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

24時間ジムのフランチャイズ10選

さっそく、24時間ジムのフランチャイズをみていきます。

1.LifeFit(ライフフィット)

(画像引用:LifeFit公式サイト

LifeFit(ライフフィット)は、手頃な月会費と専用アプリの利用で手続きからトレーニング開始までが完結する、利便性の高いフィットネスジムです。

月額2,980円(税別)で利用できる手軽さが大きな魅力で、ジムに通いたいが続かない、手続きの時間やお金を節約したいというニーズに応えています​​​​​​。

開業費用は1,000万〜3,000万円程度で、比較的、低コストでの参入が可能な点も特徴です。その他、加盟金やロイヤリティなどの費用については以下の通り。

項目費用
加盟金250万円程度
初期費用約1,000〜3,000万円
ロイヤリティ売り上げの15%
契約期間6年間

LifeFitは完全無人運営が可能であるため、人件費を削減しやすいという強みがあります。

ただし、国内店舗数がまだ少ないことは、新規参入する上での考慮点かもしれません。

全国各地への展開が進むことが期待されているフィットネスジムであり、投資回収期間が3年以内と比較的短いことから、経済的な負担を抑えつつビジネスを展開できる可能性があるでしょう。

2.ECOFIT24(エコフィット24)

(画像引用:ECOFIT24公式サイト

ECOFIT24は、手頃な料金設定でアクセスしやすく、完全無人運営が可能な次世代型24時間フィットネスジム。

特に注目すべきは、月額2,980円というリーズナブルな料金で、1日あたり約100円で通える点です​​。

ジム運営に特化したシステムアプリ「TRESUL」の導入により、大幅なコストダウンを実現しています。

TRESULでは、会員管理、トレーニング管理、食事管理、決済管理、施錠管理などが可能で、顧客満足度を向上させることができます。

ジム経営においては、デジタルシステムや監視カメラの導入だけでなく、施設の清掃や警備を外注することで、オーナーは経営に専念することが可能。

このようにECOFIT24は、フィットネス業界での新規参入者や、経営効率を重視する既存の事業者にとって魅力的なポイントと言えるでしょう。

3.ANYTIME(エニタイム)

(画像引用:ANYTIME公式サイト)https://www.anytimefitness.co.jp/

エニタイムフィットネスのフランチャイズは、24時間年中無休の運営が可能で、無人営業を実現する高度なセキュリティーシステムを特徴としています。

このビジネスモデルにより、オーナーは人件費を大幅に削減しながら収益を上げることが可能です。

開業プロセスは詳細に計画され、フランチャイズ加盟者がスムーズに開業できるようにサポートが整っています。

初期費用は比較的高いですが、ロイヤリティは定額制であり、売上の増加による追加負担がありません​​​​。

エニタイムフィットネスのフランチャイズ開業には、物件取得費やマシン設置費などを含む約8,000万円以上の開業資金が必要とされています。

項目費用
加盟金500万円程度(推定)
初期費用約6,000万円
ロイヤリティ75,000円(定額制)
契約期間不明

4.CAHIE(カチエ)

(画像引用:CACHIE公式サイト

CACHIEは女性専用の24時間フィットネスジムで、高品質なアメニティと洗練された空間を提供しています。特に、個室でのパーソナルトレーニングが可能で、スマホを使って簡単に予約できるチケット制を採用している点が特徴的です。

フランチャイズとしては、単月黒字化までロイヤリティが0円というリスクヘッジ施策を設けており、開業後6ヶ月での単月黒字化、3年以内の投資回収を目標にしています。

開業に必要な面積は約80~90坪で、開業費用は以下の通りです。

項目費用
加盟金160万円
初期費用3,150万円〜(坪数により変動)
ロイヤリティ不明(ただし黒字化までは0円)
契約期間不明

CACHIEは、フィットネスマシン販売事業やWEBマーケティング事業との提携、システムの自社開発により、大幅なコストカットを実現​​。

さらに、加盟店には、初期フェーズから運用フェーズにかけて本部からの強力なサポートがあり、オーナーの負担を大幅に軽減します。具体的には、初期フェーズの業務の85%以上のタスクを本部が実行代行し、運用フェーズではオーナーの稼働が月9時間以下になるように設計されています​​。

5.ASSiST24(アシスト24)

(画像引用:ASSiST24公式サイト)

ASSiST24は、2000万円の初期投資で開業可能な24時間フィットネスジムのフランチャイズ。大手と比べて低コストでの開業が魅力的です。

地方都市でも運営が可能で、損益分岐点が低く設定されているため、少ない会員数でも利益を出しやすいビジネスモデルを採用しています。

さらに、最小限のスタッフで運営でき、会員一人ひとりとのコミュニケーションを大切にする運営方針が特徴です​​​​。

ASSiST24の開業費用は以下の通りです。

項目費用
加盟金250万円
初期費用2,000万円程度
ロイヤリティ不明(他のFCよりは安いとの情報あり)
契約期間不明

ASSiST24は、地方としてジムを開業したい方や、初期投資を抑えたい方におすすめのフランチャイズと言えるでしょう。

6.スマートフィット100 

(画像引用:スマートフィット100

スマートフィット100は、従来の小型ジムと比較して約半分の初期費用で開業可能な24時間営業のフィットネスジムです。

「もっと手軽に、もっと身近に、もっと安価に」というコンセプトのもと、ジムに通いたいけれど通いにくいと感じている人を対象に始まりました。

スマートフィット100は、開業費用の削減と会員継続率94%以上の高い収益性が特徴で、3年半での早期投資回収が見込める可能性があります。

項目費用
加盟金300万円
初期費用6,000万円程度(内 加盟保証金100万円)
ロイヤリティ売り上げの6%程度(推定)
契約期間不明

また、低価格設定で競合との差別化を図り、健康ブームに乗じた市場拡大を狙います。

人口の少ない地域でも運営が可能なビジネスモデルなので、地方での事業展開を考える事業者にもおすすめと言えるでしょう。

7.ハコジム

(画像引用:ハコジム公式サイト

ハコジムは24時間利用可能な完全個室のジムで、誰にも会わずに自分のペースでトレーニングに集中できる環境を提供しています。

業界最安クラスの月会費4,180円から始められ、パーソナルトレーニングも1時間3,270円から受けられます。

ハコジムの開業費用は以下の通り。

項目費用
加盟金150万円
初期費用650万円
ロイヤリティ不明
契約期間不明

上記のとおり、ハコジムは低コストでの運営が可能なビジネスモデル。また、オーナーが店舗に常駐しない運営も可能です。

さらに、パーソナルトレーナーと顧客をマッチングさせるビジネスモデルを採用しており、自らニーズを生み出すことがしやすいでしょう​​​​​​。

フランチャイズ加盟者は物件探しや工事の発注などを自ら行い、本部からは物件の工事・設計支援、機材の供給、トレーナー手配(必要な場合)、開業前後のサポートが提供されます​​。

ハコジムは、パーソナルトレーナーとして独立を考えている方や、新しいビジネスに挑戦したい法人、ビルオーナーによる有休不動産の活用など、さまざまな方にとって魅力的なフランチャイズです。

特に、知識のないビルオーナーでも加盟しやすく、ビル所有者にとっては大きな旨味があるビジネスモデルとして機能するでしょう​​。

8.HYPER FIT24(ハイパーフィット24)

(画像引用:HYPER FIT24公式サイト

HYPER FIT24は、最新のトレーニングマシンを豊富に取り揃えた24時間年中無休のフィットネスジム。

このジムは特にマシンに特化しており、リーズナブルな価格設定でありながら高収益を実現するビジネスモデルを採用しています。

HYPER FIT24は低価格での運営と、スタッフ体制の省力化を通じて、高収益を生み出す秘訣を持っています。

これにより、損益分岐会員数を超えると以降の利益率が大きく増加することが期待できるでしょう​​。

HYPER FIT24の開業費用は以下のとおりです。ぜひご参考ください。

項目費用
加盟金200万円
初期費用5,000万円〜
ロイヤリティ80,000円(定額制)
契約期間不明

9.FIT365(フィット365)

(画像引用:FIT365公式サイト

FIT365は、JOYFITの運営ノウハウを活かしたバジェット型フィットネスジムで、日本全国に200店舗以上を展開しています。

バジェット型フィットネスジムとは

バジェット型フィットネスジムは、低価格帯の会費設定により、手頃な価格でトレーニング設備やサービスを提供するジムのこと。

低価格帯でありながら本格的なトレーニング環境を提供し、フィットネスが初めての方から本格的にトレーニングしたい方まで幅広いニーズに対応しています​​。

とくに、1名分の月会費で家族4名まで利用可能というシステムは、ファミリー世帯には嬉しい特長と言えるでしょう。

開業費用などについては、公式サイトに記載がありませんでした。

詳しいフランチャイズ加盟条件やサポート体制については、FIT365の公式サイトから直接お問い合わせください。

10.FASTGYM(ファストジム)

(画像引用:FASTGYM24公式サイト

FASTGYM24は、ティップネスが運営する24時間営業のトレーニングジムで、特にマシンを中心としたエクササイズに特化。

このフランチャイズモデルは、小商圏でも展開可能であり、20代から40代の男性を主なターゲットとしています。

そのため、提供サービスの絞り込みがしやすく、働き世代からの支持が高いことが特徴です​​。

商圏については、人口3万2500人に1店舗が成功するという指標をもとに、成功する立地を選定しています。

また、都心部と地方では異なる条件を設けており、地方ロードサイドでは床面積100坪、駐車場20台以上を想定​​。

このようなロジックに基づいたノウハウにより、安定経営をもたらし、投資回収が早い長期安定型フランチャイズと言えるでしょう。

開業費用の詳細は公式サイトに記載がありませんでしたので、FASTGYM24へ直接お問い合わせください。

24時間ジムフランチャイズの開業費用

24時間ジムフランチャイズの開業費用は、大きく分けて以下の2つがあります。

24時間ジムフランチャイズの開業費用
  • 初期費用
  • 運転資金

ここでは、それぞれの項目の概算や内訳を解説していきます。

初期費用 

あくまで平均的な数値ですが、24時間ジムフランチャイズの開業費用は以下の通り。

項目費用の範囲(万円)
物件取得費可変(物件による)
設備費500〜2,500万円(規模や機器による)
内装費300〜1,500万円(規模による)

具体的な金額は、選択する物件の条件や、導入設備、数量、店舗の規模などによって大きく異なります。

また、フランチャイズ契約によって提供されるサポートや条件も異なるため、実際の費用はフランチャイズ本部に必ず確認しましょう。

運転資金(ランニングコスト)

運転資金(ランニングコスト)の平均値を以下の表でまとめました。

項目費用の範囲(万円)
人件費0(無人運営)〜数百万円(スタッフによる)
光熱費10〜50万円(規模・利用度による)
機器メンテナンス費5〜30(機器の種類・数量による)
広告宣伝費10〜数百万円
ロイヤリティ変動(フランチャイズによる)
賃貸料30〜数百万円(物件の立地・規模による)

こちらの表も一般的な範囲を示しており、実際の運転資金はジムの運営方針やサービス内容、規模などによって大きく変動します。

24時間ジムフランチャイズオーナーの年収

24時間ジムのオーナーの年収はさまざまで、ジムの規模、立地、経営戦略によって大きく変動します。

あくまで平均値ですが、ジムオーナーの年収は800万円程度が目安とされています。

しかし一部の成功事例では、オーナーが年収2400万円以上を達成しているケースも。これはとくに会員数を多く確保し、安定した収益を上げている例です​​。

当メディアでは、24時間ジムが儲かるかどうかについての記事も掲載していますので、興味のある方はあわせてご覧ください。

24時間ジムのフランチャイズで失敗しないポイント 

24時間ジムのフランチャイズで失敗しないためのポイントは以下の3つ。

24時間ジムのフランチャイズ運営で失敗しないポイント
  • 会員の通いやすさ
  • 競合環境
  • 家賃相場

1つずつ見ていきましょう。

立地条件は成功する大きな要因 

24時間ジムの成功において立地条件は非常に重要な要因です。成功するジムの立地には、以下のポイントがあげられます。

  • 会員の通いやすさ
  • 競合環境
  • 家賃相場

1つ目に会員の通いやすさでは、ターゲットとする顧客層が日常的に訪れる場所、例えば駅前や繁華街、オフィス街などが理想的。

社会人が仕事帰りに利用しやすい立地や、主婦層が買い物のついでに立ち寄れる商業施設近くなど、利用者の生活パターンを考慮した選定が必要です​​​​。

2つ目に、競合環境を考慮することで、同じエリアに存在する他のジムとの差別化を図り、集客効率を高めることができます。

たとえば、街中での開業を考えている場合は、すでに存在する大手フィットネスジムとの競合を避けることが望ましいでしょう。

また、競合の少ない地域で独自のサービスを提供することで、新規顧客の獲得につながりやすいと言えます。

最後に、家賃相場はジム運営のランニングコストに直接影響します。

立地が良い場所ほど家賃は高くなりがちですが、過度に高い家賃は利益を圧迫するため、コストパフォーマンスを考慮した物件選びが重要です。ダメ元でも良いので、家賃の交渉は積極的に行いましょう。

これらの立地条件を考慮することで、24時間ジムの成功につながる立地を選ぶことができます。

立地はジムの集客力に直結するため、事業計画を立てる際には、これらのポイントを慎重に検討していきましょう。

他店との差別化

他店との差別化は、24時間ジム経営における成功の鍵です。競合と差をつけるには、特定の顧客層に特化したサービスの提供や、ユニークなトレーニングプログラム、高品質なアメニティ、技術を活用した顧客体験の向上などが効果的です。

たとえば、以下のような差別化が考えられます。

  • 女性専用のエリアを設ける
  • 最新のフィットネス機器を導入する
  • アプリを利用した予約システムやトレーニングサポートを提供する など

差別化を図る上では、利用者が他では得られない価値を感じられる要素を加えることが重要です。

また、地域コミュニティとの連携を深めることで、地域に根ざしたジムとしての差別化を図ることも有効な戦略となります​​​​​​。

低価格での運営

低価格での運営は24時間ジムの競争力を高める重要な要素。くわえて、低価格帯を実現するためにはコスト削減が欠かせません。

たとえば無人運営システムの導入や、効率的なエネルギー管理、デジタル技術を活用した顧客サービスの提供が効果的です。

また、大量の会員を獲得し、固定費を多くの会員で分散させることで、一人当たりのコストを下げる戦略も低価格運営を実現する上で役立ちます。

さらにフランチャイズであれば、本部からのサポートを受けることで、仕入れコストの削減や運営ノウハウの提供を受け、より効率的に低価格でサービスを提供することが可能になります​​​​。

これらの取り組みにより、24時間ジムは低価格ながらも高い顧客満足度を実現し、長期的な経営安定につなげやすいでしょう。

会員のリピート率を上げる

会員のリピート率を上げるためには、顧客満足度の向上が鍵となります。

利用者に合わせたプログラムの提供、高品質な設備や清潔な環境の維持、アクセスしやすい立地の確保など、顧客満足度を上げることが最優先。

さらに、会員専用のイベントやキャンペーンを定期的に行うことで、ジムへの関心を持続させることができるでしょう。

たとえば、達成感を与えるチャレンジプログラムや、健康に関するセミナーなど、会員が新たな価値を感じられるような企画が考えられます。

このように、会員一人ひとりのニーズに応え、継続的に利用してもらえる環境を整えることが、リピート率を高める上で効果的と考えられます。

デジタル化で利便性をとことん向上させる

ジムのデジタル化は、利便性向上に大きく貢献しています。

ジムのデジタル化の事例
  • AIによる施設内の混雑状況のリアルタイム配信
  • 食事アドバイスの自動化
  • マシン利用率の自動計算

上記のデジタル化はほんの一例ですが、たとえば混雑状況のリアルタイム配信があると、会員は空いている時間帯を知ることができ、ジム運営側は来客予測や集客キャンペーンを効果的に行えるようになります​​​​。

また、食事の自動アドバイスやAIを活用したサービスの提供により、会員の健康管理が向上し、トレーニングのモチベーションアップにも繋がります​​。

デジタル化によるもう一つの大きなメリットは、会員の退会リスク分析です。

各会員の動向をビッグデータとして追跡し、退会リスクが高まっている会員に適切なフォローを行うことで、退会を防ぎ、安定した収益を維持することが可能になります​​。

これらの事例から、デジタル化はジムのサービス品質を向上させるだけでなく、運営効率の改善や会員満足度の向上にも寄与することがわかります。

ジム運営においてデジタル化を進めることは、時代に合わせたサービスの提供とビジネスモデルの変革を実現する上で重要な戦略の一つと言えるでしょう。

 まとめ

24時間ジムのフランチャイズ運営において、フランチャイズの選択、立地条件、他店との差別化、低価格での運営、会員のリピート率向上、そしてデジタル化(DX)の導入は成功の鍵となります。

この記事では、24時間ジムのフランチャイズ本部をいくつか紹介してきましたが、フランチャイズ選びでは、各ブランドの特徴や開業費用、提供されるサポートなどを慎重に比較検討しましょう。

ジムを利用するユーザーの視点に立ち、ユーザーの求める価値を提供し続けることが、長期的な成長と安定した経営につながります。

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